平成１５年８月３１日の『長野法論』の結果を踏まえ、平成１７年年２月１６日に日本全国の創価学会文化会館へ法論要請のＦＡＸを送信した。内容は以下の通りである。

 

【全国学会会館への通知文】

『今般、貴殿ら創価学会の壮年部幹事、新階央氏・元甲信教学部長、永藤壽宮氏と、当方妙相寺法華講員、樋田昌志・妙観講、黄倉光治との間で、双方脱会・脱講を賭けての対論の記録が発表されました。

　この記録で明らかなように、この学会側二名は、法華講側からの厳しい追求及び反論に抗し切れず、に明らかに反論不能に陥り、およそ法論にはあるまじき狂乱の醜態を晒し、神聖なる法論の座を穢し正当なる論議の継続を逃避したのであります。

　貴殿ら創価学会の中核を担う創価学会員中堅幹部の今回のような無様な敗北は、貴殿ら創価学会が最早仏教に似て非なる大謗法の新興宗教団体に堕落したことを如実に物語っている証左であると存じます。

　もし、この恥辱を雪がんと思う仁はまず今回のこの法論の始終を見て、しかる後、当方へ遠慮せずに法論を申し込んでいただきたい。

　ただし、条件の大綱は、

一、映像媒体に記録し後に発表する事を許諾すること。
一、双方脱会・脱講を賭けること。
一、双方見学者を許可すること。

　この通知を受けて後一ヶ月以内に、貴殿ら創価学会から何の反論・対論の申し込みがない場合は、この文書及び経緯を広く公表し、貴殿らの腐敗堕落した臆病ぶりを満天下に知らしめる所存であります。』


　この内容のFAXを全国約８５０件の会館へ送付したにも拘らず、この要請に応じてきたのは埼玉県草加市の長谷川一郎氏ただ一人であった。