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痴犬→（※創価学会に対する）俗衆増上慢（言論問題・・・）
●ほとほと、呆れかえるほどの蒙昧さである。
「言論問題」が俗衆増上慢とは！
教義的な問題とは程遠い、低劣極まりない無いくだらんテーマだが、痴犬のレベルがこの程度なのだから仕方が無い。
以下の資料で端的に摧破する。
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●大規模な歴史改ざん始めた創価学会
事実を隠蔽し歴史の塗り替え企む
●「言論・出版妨害事件」を無かったことに
悪書『新・人間革命』は偽りの歴史書だ!!
池田創価学会による、大規模な歴史改ざんが始まった。
池田創価学会による過去の改ざんは、例えば池田の入信にまつわる話や、池田大作と戸田会長との関係についてなど、池田が会長に就任して以来、これまでずっと続けられてきていたが、ここにきて学会はついに、社会的大事件となった、あの有名な「言論・出版妨害事件」まで、その内容を自分達の都合のいいように改ざんして『聖教新聞』に掲載する、という露骨なことを始めたのだ。
その呆れた改ざんに鉄槌（てっつい）を下す！
『聖教新聞』に連載されている『新・人間革命』。
そのうち、本年五月五日付に始まり七月十一日付で終わった「烈風」の章に、「言論・出版妨害事件」（以下「事件」と略す）が書かれている。
以下、この章の最終部分（第五五回～第五七回）に載った「事件」の総括につき、逐条的（ちくじょうてき）に学会の欺瞞（ぎまん）を粉砕していくことにする。
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「政教分離は以前からの懸案」!?
学会は一貫して公明党を支配
「（※『事件』が起きる前から）新時代に飛翔するために、学会は、機構の改革を推進していた。
『政教一致』などという批判は、その機構の整備が進みつつあることを知ったうえで、改革途上ゆえの未整理な部分を、あえて突き、攻撃材料としたのかもしれない。
山本伸一は、日蓮大聖人が流罪の地・佐渡でお認（したた）めの『開目抄』に『世間の失（とが）に寄せ』（※御書五七一頁）との一節があることを思い起こした。
弾圧は、『社会的な問題』を探し出し、時には捏造（ねつぞう）して罪を被（かぶ）せ、それを理由にして起こるのである。（中略）
伸一は、今回の問題が意図的に仕掛けられた問題であったとしても、結果的に社会を騒がせてしまったことに、会長としての責任を感じていた。
彼は、批判書をめぐる学会の対応について、社会という観点から冷静に分析を重ねていった。」
まず、この〝伏線〟から粉砕していこう。
池田は、「新時代に飛翔するために、学会は、機構の改革を推進していた」というが、少なくともそれは、「政教一致」の状態を解消しようとする改革でなかったのは確実。
その証拠に池田大作は、
「事件」についての謝罪講演を行なった翌々日、昭和四十五年五月五日の「社長会」の席上で、次のような発言をなしているのだ。
「竹入に、今まで以上に王仏冥合（おうぶつみょうごう）・政教一致でゆけ、と云おうか。」
「五月三日が終われば、山は過ぎた。五月三日は勝ちだな。」
まったく無反省。池田は「政教一致」を改めるつもりなど、もとよりなかったのだ。
また、元公明党委員長の竹入義勝氏は、自分自身が公明党の委員長を務めていた頃をふり返り、学会・公明党の政教一致の実態について、次のように記（しる）している。
「委員長を引き受けるときから人事権は学会にあると、明確にされていた。選挙にしても人事にしても、党内はみな学会を向いている。（中略）
公明党は財政、組織の上で創価学会に従属していた。公明新聞や雑誌『公明』も学会の意向が大きなウェイトを占め、部数は学会の意向で決められてしまう。党員数も前年数値を参考に調整して決めていた。」（『朝日新聞』平成十年九月十七日付）
このように、創価学会による公明党支配、すなわち「政教一致」の状況は、「事件」以降もずっと続いていたのであり、それを全否定するような大ウソをまともに信じるのは、洗脳されきった学会員以外にはいないであろう。
また、後述するが、そもそも、「事件」は創価学会が組織ぐるみで起こしたものである。それを誰かが「捏造して罪を被（かぶ）せ」たとか「意図的に仕掛けられた」などと言うのは、欺瞞（ぎまん）以外の何ものでもない。
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「事件」矮小化に腐心する学会
実態は自民首脳も使った大醜聞
「秋月栄介（※秋谷栄之助のこと）らが、著者の藤沢達造（※藤原弘達氏のこと）や出版社の関係者に会い、内容についての申し入れを行なったが、そのどこに問題があったのだろうか。
秋月は、事前の話し合いで解決できるものならと考えて、行動したのであろう。
秋月らは、あくまでも要請を伝えたにすぎず、その言い方も丁重であり、妨害の意図など全くなかった。
だが、本の出版前に接触をもったということ自体が問題とされたのだ。（中略）
事前に接触したことが攻撃の口実にされ、言論を抑圧したかのような誤解を社会に与えてしまったのだ。」
いよいよ「事件」そのものの改ざんであるが、ここで、まず「事件」の経過を、藤原行正著『池田大作の素顔』を元に、時系列に整理しておく。
①昭和四十四年八月末、藤原弘達氏が「この日本をどうする」という警世キャンペーンシリーズの第一巻として、『日本教育改造法案』を出版。その車内吊り広告の脇に、次回作『創価学会を斬（き）る』の出版を予告
②これを知った池田大作は、藤原弘達氏と面識のあった、公明党東京都議の藤原行正氏に、出版差し止めの交渉をするよう命ずる。
命を受けた藤原行正氏は、同年八月三十一日、著者の藤原弘達氏宅を訪ねるも、交渉は不調に終わる
③九月四日、藤原行正氏は、出版社である日新報道に出版中止を掛け合うが、これも不調
④九月十四日、今度は秋谷栄之助と藤原行正氏が藤原弘達氏と面談。一時間四十五分に及び交渉するが、やはり不調に終わる（この時の会談の内容は藤原弘達氏によって録音され、後に公表されることとなる）
⑤同時期、池田大作は、後にリクルート事件で有名になる池田克也（当時は潮出版社勤務）に命じ、大手書籍取次店や大手書店に圧力をかけさせる。その直後、藤原弘達氏は、前述の録音テープの存在をマスコミに流す
⑥対応に窮（きゅう）した池田大作は、竹入義勝氏よりの進言を容（い）れ、当時の自民党幹事長・田中角栄氏にもみ消しを依頼する
⑦田中角栄氏はまず、十月六日に藤原弘達氏に架電。
次いで十月十五日、赤坂の料亭に藤原弘達氏を呼び出し交渉。この時、隣の部屋で、交渉の行方に聞き耳を立てている池田大作と竹入氏の姿を、料亭の仲居が目撃。後にサンケイ新聞がその事実をスッパ抜く。
さらに十月二十三日、田中角栄氏が再度、藤原弘達氏と面談するが、結局すべて不調に終わる
⑧十一月上旬、『創価学会を斬る』が出版される
⑧十二月、衆院選の公示と前後して週刊誌が「事件」を報道。その後、藤原弘達氏が日本共産党と接触。十七日より始まった『赤旗』の糾弾（きゅうだん）キャンペーンにより、「事件」に現職・自民党幹事長が関与していたことが表面化し、「事件」は一気に社会問題化する
『新・人間革命』では、「事件」を、藤原弘達氏の著書に対する出版中止、ないしは内容の変更を、学会幹部が求めたというだけの話であるかに矮小（わいしょう）化しているが、実際の「事件」は、藤原弘達氏に限っただけでも、これほど大規模。
さらに、「事件」の全容は、藤原弘達氏に加え、ジャーナリストの内藤國夫氏や隈部大蔵氏などに対する妨害なども含む、きわめて大規模で悪質なものだったのである。
例えば隈部大蔵氏は、西日本新聞社の論説委員をしていたころ、「隅田洋」と名乗り『創価学会・公明党の破滅』という学会批判本を執筆した。
すると、昭和四十三年九月十一日、隈部氏は、当時公明党の副委員長であった北条浩に呼び出され、
「いくらペンネームを用いて学会を批判しようとしても、全国的に張りめぐらされている学会の情報網にひっかからない『虫ケラ』はいないのだ。わかったか」
「よく聞いたがよい。たとえていえば、創価学会は『象』それも巨象だ。これにくらべてお前は一匹の『蟻』だ。創価学会を批判する輩に対しては、たとえ一匹の蟻といえども象は全力をもって踏みつぶすのだ」
と恫喝（どうかつ）されたのだ。
この他、内藤國夫氏に対するものも含め、夜中の脅迫電話や脅迫状など、事件は限りなく拡大したが、たまたま藤原弘達氏に対する妨害が大きく取り上げられることとなったのは、先に述べたように、藤原氏に対する様々な妨害行為の中で、当時の自民党幹事長・田中角栄氏まで担（かつ）ぎ出したことが表面化したからに他ならない。
この、田中角栄氏担ぎ出しについて、当事者である竹入氏は、
「創価学会批判の本が出るというので、私が田中さんに頼んで仲介に動いてもらった」（『朝日新聞』平成十年八月二十六日号）
と、真相を明かしているが、時の自民党幹事長まで駆り出しての謀略（ぼうりゃく）劇が、社会問題化するのは当然といえよう。
かように、自ら招いた〝災禍（さいか）〟であるにも拘（かか）わらず、『新・人間革命』では、この田中幹事長担ぎ出しの事実にはいっさい触れないばかりか、
「公明党と学会による〝圧力〟は、既成の事実とされ、にわかに、〝政治的大問題〟にされていったのである」（第三三回）
と、あたかも「事件」そのものが冤罪（えんざい）であるかのように、事実を書き変えているのである。
また、藤原氏との面会も、「あくまでも要請を伝えたにすぎ」ないなどとしているが、本当にそれだけのことであれば書面一通で事足りようし、もし訪問したとしても、ごく短時間で〝用〟は足りるはずである。
ところが、藤原氏が録音した、秋谷栄之助らとの対話テープは、延々一時間四十五分にも及び、その内容を全て書き起こした『週刊朝日』（昭和四十五年三月二十日号）の記事は、合計十一頁にも及ぶ膨大な量となっているのだ。それを「要請を伝えただけ」だと言い切るのは、どだい無理というもの。
また、『週刊朝日』に掲載された会話は、丁寧（ていねい）な口調ではあるが、
「本当に、今、言ったことを後でくり返して、ああ、おれ誤った、なんて言わないように」
といった、限りなく〝脅迫〟に近い言い回しが使われているのだ。
しかし、それより何より、「本のタイトルが云々」
「宗教的内容は云々」
「会長のことは云々」
と、同じ要求を執拗（しつよう）にくり返し続けること自体、すでに、「要請を伝えた」という域をはるかに超えているというべきである。
『新・人間革命』の伝（でん）でいけば、ミャンマーの軍事政権によるアウンサン・スーチー女史の軟禁なども、「雑音の入らぬ静かな場所で、じっくりと意見交換を行なっている」ことになろう。
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「取扱拒否は自主判断」というが
実際は「批判本扱うな」と圧力
「今回、学会が書籍の取次各社や書店に対して、批判書を扱わぬよう組織的に圧力をかけたと、盛んに喧伝（けんでん）されている。
出版業務に携（たずさ）わるメンバーのなかに、取次店や書店で批判書の非道さを訴え、取り扱いの配慮を要請した人はいたようだ。
しかし、その書籍を取り扱うかどうかは、本の内容や出版社の業績等から、取次各社が独自で判断したはずである。
特定の宗教団体や政党を激しく中傷した書籍や、業績のない出版社の本の取り扱いに対して、取次各社が慎重になるのは当然であろう。」
「また、学会の圧力で新聞広告や電車の中吊り広告の扱いも断られたと言っているが、それは、各社が広告倫理規制などに基づいて判断したものであろう。
そもそも、衆院選挙前に、学会と公明党を攻撃する、選挙妨害の疑いさえある書籍の広告を、不偏不党をうたった大新聞等が扱うなど、考えられないことではないか。」
〝個々の学会員による働きかけはあったかもしれぬが、書籍取次業者も、大手新聞各社も、自己判断によって取次や広告掲載を自粛した〟との言い分だが、組織的に圧力をかけた事実がある以上、この主張は根底から崩れている。
『フォーラム21』誌七月一日号に、当時、学会職員で、実際に書店に圧力をかけに行った人々へのインタビュー記事が載っているので、紹介しよう。
――岩崎（文彦氏＝元・聖教新聞社出版局勤務）
私は、業務命令で書店に行かされました。
たしか全員で十九名だったと思います。本が店頭に並ぶ少し前に、各部門から選抜されたメンバーが急遽（きゅうきょ）、集められました。聖教新聞社の広告局、業務局（新聞販売部門）、出版局（書籍販売部門）、潮出版社からも来ていました。
場所は聖教旧館の隣にあった業務局が入っていた建物の二階仏間で、私は出版局からの選抜です。責任者は出版総局長だった横松昭、出版局次長だった青柳清が現場の指揮をとっていました。
そこで聞かされたのは、こんな話です。「藤原弘達が『創価学会を斬る』という本を出す。創価学会を批判するとんでもない本だ。書店を回ってそれを押さえろ」。書店での口上も指示されました。「この本を、ここにある棚から中にしまってください。そうしてもらえなければ、『人間革命』などの扱いをしません」。『人間革命』は書店にとって売れ筋の本でしたから、十分圧力になると考えたのでしょう。そして最終的には、「創価学会を敵に回すのか」と。そこまで圧力をかけろ、と言われたんです。――
また同誌には、『創価学会を斬る』の出版元の、（株）日新報道代表取締役で、当時、『創価学会を斬る』を担当していた遠藤留治氏へのインタビューも掲載されている。
遠藤氏はその中で、書籍取次店への学会の圧力のすさまじさを、次のように語っている。
――日販、東販という大手書籍流通会社をはじめ、のきなみ拒否です。「取り扱えない」というので、「なぜだ」「どうして」と理由を聞くと、誤魔化していましたが、そっと創価学会の圧力であることを教えてくれる業者もありました。結局、書籍の配本契約を結んでいた十一社のうち、初版の配本を請け負ってくれたのは栗田書店一社だけという悲惨な状況でした。（中略）
藤原弘達氏が創価学会・公明党による言論出版妨害の事実を明らかにする以前、私も「朝日新聞」や「読売新聞」など、全国紙の記者や編集幹部に会って、創価学会・公明党がこんなひどいことをしていると事実を説明しました。
ところが、彼らはこの問題を全く扱おうとはせず、政治問題化してから初めて扱うようになったんです。このマスコミの怠慢（たいまん）には本当に失望し、怒りを覚えました。
今日も、創価学会の莫大な広告費や『聖教新聞』の印刷費、購読部数、視聴率などの前に、新聞・テレビなどの巨大メディアは屈し、創価学会問題を積極的に報じようとはしませんが、当時から彼らは、勇気とジャーナリズム精神を喪失していた、と言わざるをえません。――
これらの証言で明らかなように、池田創価学会は、職員に「口上」まで指示して、組織ぐるみで書店などに圧力をかけ、その圧力に屈した書籍取次店は、普段取り引きのあるところでさえ、取次ぎを拒否してきた、というのが「事件」の真相なのだ。
ここでもまた、池田創価学会は事実を改ざんしているのである。
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「著者脅迫は学会陥れの謀略」!?
学会員の妨害行為は今もなお
「膨大（ぼうだい）な数の抗議の電話や手紙が殺到し、学会から圧力をかけられたとされていることはどうか。
学会員の怒りは、確かに激しいものがある。自分たちの団体が、『狂信者の群れ』『ナチス』『愚民化』などと罵倒（ばとう）されれば、普通の神経なら、誰でも怒りを覚えるであろう。また、一部に抗議する人が出るのも当然である。（中略）
それにしても、伸一が腑（ふ）に落ちないのは、いやがらせや脅迫電話、脅迫状が相次いだと言われていることである。
もし、喧伝されたように、学会員が、脅迫じみた言動をとれば、さらに学会に非難が集中することは自明の理である。
そんな学会を貶（おとし）めるようなことを、あえて学会員がするとは、どうしても考えられなかった。
脅迫電話や脅迫状があったとするなら、学会への反発や敵意を高めさせるための謀略かもしれない。
しかし、困ったことには、それを証明する手立てはなかった。」
果たして、学会員の抗議とは、どのようなものだったのだろうか――。
再び（株）日新報道の遠藤氏へのインタビューから引用する。
――「この日本をどうする」第一巻の『日本教育改造法案』を昭和四十四年八月に出版した際、国鉄（現ＪＲ）、私鉄の各線に中吊り広告を出したんですが、その広告の左端に、次作として『創価学会を斬る』の出版予告を載せたんです。抗議電話が始まったのは、この出版予告を出した直後からでした。
会社にいると電話がジャンジャンかかってくる。それは『日本教育改造法案』についての問い合わせ電話ではなく、ほとんどすべてが『創価学会を斬る』についてのものでした。「いったいどういう内容なんだ」「いつ出版するんだ」という探りの電話から、「出版をやめろ」とか、「ぶっ殺すぞ」「地獄に堕（お）ちるぞ」という脅迫電話まで、ひっきりなしでした。もちろん名前は名乗りません。一方的に怒鳴りまくった上で電話を切る、というパターンが延々と続きました。
また、この抗議電話とともに、舞い込んだのが抗議の葉書や手紙でした。段ボール何箱分になったでしょうか。とにかくもの凄い数でした。
（藤原弘達氏宅に対しても）それはひどいものでした。やはり段ボール箱で何箱にものぼったんじゃないでしょうか。電話での脅迫もひどいものでしたので、警察がそれとなく藤原弘達氏のお子さんなど家族の警備をしたほどでした。
ですから藤原弘達氏は身の安全を図るため、都内のホテルを転々として『創価学会を斬る』の執筆を続け、私たちも移動しながら編集作業を続ける有り様でした。
なお、この抗議電話や葉書は出版後もますますエスカレートし、内容もひどいものでした。――
車内吊りの予告広告を出しただけで、抗議の電話や郵便が殺到した、というのだから、これぞまさに「出版妨害」ではないか。「罵倒され」たから「普通の神経なら、誰でも怒りを覚え」た、などというものではない。
しかも、言うに事欠いて
「脅迫電話や脅迫状があったとするなら、学会への反発や敵意を高めさせるための謀略かもしれない。
しかし、困ったことには、それを証明する手立てはなかった」
とは。
ここで一いち検証はせぬが、相手側に「証明する手立て」さえなければ、どんな嘘でも平気で主張する、というのが、池田創価学会の恒常（こうじょう）的体質ではないか。盗人猛々（たけだけ）しいとは、このことだ。
以上、『新・人間革命』が行なった、愚劣な歴史の改ざんを糾弾したが、そもそも一番の問題は、昭和四十五年五月三日の、「事件」に対する池田の謝罪講演以降も、創価学会の犯罪体質がいっこうに改善されていない、ということである。
その証拠に、当慧妙編集室に対しては、今でも、電話や郵便物、ファックスによって、〝いやがらせ〟や〝脅迫〟まがいの行為が、執拗（しつよう）にくり返されているのだから――。
池田創価学会が、いくら過去を隠蔽（いんぺい）することに躍起（やっき）になろうとも、それは全く無意味だということに気付くべきである。
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